飲食店をドタキャンするお客様対策を飲食店専門弁護士が解説

飲食店にとって、致命的なドタキャン

飲食店トラブルで、多いのが、予約していたお客様のドタキャン。まだ、連絡があるのはいい方で、無断キャンセルも多いのだそう。
予約していたのに、いつまで経っても来ない、連絡がつかないなんてことになったら、飲食店としても、食材の準備や席の確保が無駄になるので、経営にも大打撃です。

そんなお客様のドタキャンですが、飲食店としては、対策があるのでしょうか。

弊所の飲食店のクライアントが実際に行っている方法をみていきましょう。

大人数の予約の場合には、勤務先の連絡先も聞いておくという飲食店がありました。
一つの連絡先よりも、連絡が取れる可能性が高まりますし、勤務先に連絡されるというのは、心理的ハードルがあるので、ドタキャン防止につながるということです。

また、ある飲食店は、「１か月以上先の６名先の予約は受け付けない」というところもあります。
飲食店にとっては、リスク軽減になります。

もっとも多かったのが、団体客の予約に対しては、数日前又は前日に「予約の再確認をする」という方法です。

１０名を超える団体や２週間前の予約には、必ず事前確認をするという飲食店さんもあります。

また、インターネット予約のお客様には、リマインドメールを配信すると、キャンセル率も下がるようです。

これは、弊所クライアントの中には、導入しているところはありませんでしたが、
事前のカード決済登録や前金で半金を支払ってもらうなどの導入を検討している飲食店はありました。

ただし、そうなると、お客様の予約のハードルが上がるので、予約数が減ってしまうのではということで、導入には踏み切れていないとのこと。

この当たりは、まさに飲食店としては、悩みどころです。

上記は、事前の対策でしたが、事後にお客様に対して、損害賠償請求などで訴えることはできるのでしょうか。
理論的には、可能です。
お客様は、約束違反があるので、損害賠償請求をすることができます。

もっとも、訴えるためには、そのお客様を特定する必要があります。

これには、携帯電話番号が分かっていれば、裁判所からの命令等で、持ち主の特定することが可能です。
よって、そのお客様が判明した段階で、その人相手に訴えるということが考えられます。

しかし、現実問題として、裁判するには費用がかかりますし、費用対効果を考えた場合には、疑問が残ります。

また、訴えられた側が、飲食店から裁判されたなどと書き込みされると、飲食店の評判にも関わります。

やはり、ドタキャン対策は、事前の対策をすることが、必要になるでしょう。